アメリカCDCによると、アメリカでは既に3000人を超すコロナワクチンの健康被害がでている模様。
引用すると、
The U.S. Center for Disease Control Anaphylaxis Following m-RNA COVID-19 Vaccine Receipt report says 2.3% of the 215,362 Americans who received the COVID-19 vaccine have had a "Health Impact Event", defined by the CDC as: “unable to perform daily activities, unable to work, required care from a doctor.”
訳すると、
「アメリカCDC(疾病予防管理センター)のレポートが言うには、コロナワクチンを接種した21万5362人のアメリカ人の内2.3%が、医者やプロフェッショナルが付き添わないと日常生活や仕事が出来なくなるような健康被害を受けた。」と書いてある。
追記
Israel National Newsはイスラエルのシオニストのメディアらしい。
「75%のイスラエル人がワクチン接種を拒否するつもりだ」というようなツイートを流していたりする。
Twitterで「CDC health impact event」と検索すると↓のような書き込みが幾つか見つかる。
One/ 2.3 % of the 215k Americans who received Covid vaccine have had a Health Impact Event: “unable to perform daily activities..required care from a doctor.” pic.twitter.com/7JmENXCZib
— J.B. Handley (@GenRescue) 2020年12月20日
貼ってある画像の載ったCDCのレポートPDFファイルのリンク
https://t.co/4RS4P05FZW?amp=1
または、2020年8月22日の西村やすとし経済再生・新コロナ担当大臣のツイート
本日の分科会で、ワクチン接種を議論しました。ワクチンの安全性・有効性は不明ですが、国民に必要なワクチン確保に全力を挙げるべきとのご指摘いただきました。現在、ファイザー社、アストラゼネカ社とワクチン供給の基本合意済みです。ワクチン確保に努めます。 https://t.co/HpYklLJs3D
— 西村やすとし #新たな日常 NISHIMURA Yasutoshi (@nishy03) 2020年8月21日
「ワクチンの安全性・有効性は不明ですが」と書いている。
被害の責任について、たとえば
“The federal government has granted companies like #Pfizer and #Moderna immunity from liability if something unintentionally goes wrong with their #vaccines." #TheDefenderhttps://t.co/9lynQFKH7z
— Children's Health Defense (@ChildrensHD) December 18, 2020
ワクチンを作ったファイザーやモデルナのような製薬会社は免責される。
つまり健康被害が出てもメーカーを訴えられない。
要は、税金を使ってのワクチン人体実験。
厚生労働省のコロナワクチンのページにも
「(コロナワクチンの)安全性や有効性はわかっていない」
なぜ国の薬事法の通ってもいない訳のわからんもんを無料で射たせるかねぇ。「タダほど高い物はない」と言うではないか。
ワクチン接種の強制はないそうだ。
接種の際には同意書を書かされる。
健康被害が出た場合についての救済制度は
税金の札束で撫でられる。
出来ればノーベル賞と言われるワクチンを、たかだか1年で。
効くか効かぬかもわからん、危険性もろくに調べていない即席ワクチンを急いで大量に射たせる理由があるのか?
プーチンもトランプも「実験台にはならない」とワクチン接種を拒否するつもりだそうだが…
バイデンやネタニヤフはテレビの生放送でワクチン接種パフォーマンスしたようだ。本物か?プラセボ用の生理食塩水やビタミン剤じゃないの?
普段から威勢のいいこと言ってるネトウヨは、とうぜん射つのだろう。